オフィスレイアウトの寸法基準は？快適な職場を作るための基準を解説！ 

オフィスの移転や改装を計画する際、「デスクや通路の寸法はどのくらいが適切だろうか？」と悩む担当者は多いのではないでしょうか。

寸法設計は、見た目の美しさだけでなく、従業員の働きやすさや生産性に直結する非常に重要な要素です。もし寸法を誤ると、従業員のストレス増加や業務効率の低下を招きかねません。 

本記事では、オフィスレイアウトの基本となる寸法基準から、法律で定められた規定まで、快適で機能的なオフィスを実現するためのポイントを、オフィス移転・改装を手がける株式会社オリバーが解説します。

移転準備を進める際は、この記事で紹介したチェックリストや注意点をぜひ参考にしてみてください。 

• オフィスレイアウトにおける寸法設計の重要性 
• 【基本】オフィスレイアウトでまず押さえるべき寸法
• 【場所別】快適なオフィスを実現する寸法一覧
• オフィスレイアウトで遵守すべき法律と寸法規定
• 機能的なオフィスレイアウトを実現する3つのポイント
• オフィスレイアウトの寸法決めでよくある失敗例 

オフィスレイアウトにおける寸法設計の重要性

オフィスレイアウトを考える上で、寸法設計は全ての基本となります。従業員一人ひとりが快適に過ごし、効率的に業務を遂行できるかどうかは、通路の幅やデスク周りのスペースといった細かな寸法の積み重ねによって決まります。

適切な寸法が確保されていれば、物理的なストレスが軽減され、従業員は本来の業務に集中できます。 

なぜ寸法が従業員の生産性に影響するのか 

人が快適に感じる空間には、人間工学に基づいた適切な寸法が存在します。例えば、通路が狭すぎて人とすれ違うたびに体をよけなければならなかったり、デスク周りのスペースが足りず必要な書類を広げられなかったりすると、無意識のうちにストレスが蓄積します。 

このような小さなストレスが積み重なると、集中力の低下や疲労感の増大につながり、結果として生産性を大きく損なう原因となります。逆に、ゆとりのある寸法設計は、スムーズな動線や快適な作業スペースを生み出し、従業員が能力を最大限に発揮できる環境を整えるのです。 

寸法設計の失敗が招くリスク 

寸法設計の失敗は、単に「少し使いにくい」という問題では済みません。法的な規制をクリアしていない場合、是正勧告の対象となる可能性があります。特に、消防法に関わる避難通路の幅が不足していると、万が一の災害時に従業員の安全を脅かすことになりかねません。 

また、一度決定したレイアウトを後から変更するには、追加のコストと時間がかかります。初期段階で適切な寸法設計を行うことは、将来的な無駄な出費やリスクを回避し、安全で快適なオフィス環境を長期的に維持するために不可欠です。 

【基本】オフィスレイアウトでまず押さえるべき寸法 

具体的な場所ごとの寸法を見る前に、まずオフィスレイアウト全体に通じる基本的な寸法と考え方を理解しておくことが重要です。ここでは、「一人当たりの面積」「デスク周り」「通路幅」という3つの基本要素について解説します。 

 一人当たりに必要なワークスペースの面積 

オフィス全体の一人当たりの面積は、一般的に2.5坪〜3坪（約8㎡〜10㎡）が目安とされています。これには、執務スペースだけでなく、会議室や通路、リフレッシュスペースなども含まれます。 

ただし、これはあくまで一般的な目安です。フリーアドレスの導入率や業務内容によって必要な面積は変動するため、自社の働き方に合わせて最適な数値を検討することが大切です。 

参考：厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課「事務所衛生基準のあり方の検討について」

基本となるデスク周りの寸法 

従業員が最も多くの時間を過ごすデスク周りの寸法は、快適性を左右する重要なポイントです。 

これらの寸法を確保することで、従業員は圧迫感なく作業に集中できます。 

通路幅の基本的な考え方と基準値 

通路は、オフィス内の人やモノの流れ（動線）の基本となる部分です。通路の役割に応じて、適切な幅を設定する必要があります。 

これらの基準値を守ることで、オフィス内の移動がスムーズになり、安全性も向上します。 

【場所別】快適なオフィスを実現する寸法一覧

オフィスの各エリアには、その用途に応じた適切な寸法があります。

ここでは、執務スペースから会議室、応接室など、場所別に具体的な寸法基準を解説します。 

執務スペースの通路幅とデスク配置

執務スペースは、従業員が日常業務を行う中心的な場所です。デスク同士の間隔や通路幅が業務効率に大きく影響します。 

関連記事：オフィスのデスク配置の決め方は？配置のパターンや導入における注意点も解説

会議室の人数別・レイアウト別の寸法 

会議室は、使用人数や目的に合わせてテーブルと椅子の配置を考え、適切なスペースを確保する必要があります。 

また、椅子の後ろを通路として使用する場合は、最低でも1,200mmの幅を確保すると、会議中に人が出入りしてもスムーズです。 

応接室で確保すべきスペース 

応接室は、来客をもてなすための空間であり、ゆとりと快適性が求められます。 

閉塞感を与えないよう、全体のスペースに余裕を持たせた設計が重要です。 

役員室に必要なゆとりある寸法 

役員室は、執務だけでなく重要な意思決定や来客対応の場としても使用されるため、格調と機能性を両立させた空間づくりが求められます。 

デスクの後ろには、書庫棚やサイドボードを置くことを想定する必要があります。書庫の扉が引き違いの場合は1,200mm以上、書庫の扉が開き戸の場合は1,600mm以上を確保すると良いでしょう。 

また、応接セットを置く場合は、応接室の基準寸法を参考に、さらにゆとりのある配置を心がけます。 

受付・エントランスの適切な広さ 

受付やエントランスは、企業の「顔」となる重要なスペースです。訪問者に良い印象を与えるため、開放的でわかりやすいレイアウトが求められます。 

カウンターの高さや幅はもちろん、お客様が待機するソファスペースや、入退室時の動線を考慮して設計します。複数人が同時に訪れることを想定し、人が滞留しても圧迫感のない広さを確保することが望ましいです。 

リフレッシュスペースの寸法 

従業員がリラックスし、コミュニケーションを図るリフレッシュスペースは、執務スペースとは異なるゆとりある寸法設計が重要です。 

テーブル席の場合、一人当たりのスペースを執務デスクより広めに確保したり、ソファ席を設けてくつろげる空間を演出したりします。多様な過ごし方ができるよう、家具の配置に変化を持たせるのも効果的です。 

書庫・収納スペースで考慮すべき寸法 

書庫や収納スペースは、通路幅と棚の前の作業スペースが重要です。 

人がかがんでファイルを探したり、引き出しを全開にしたりする動作を考慮して、十分なスペースを確保することで、日々の業務がスムーズになります。 

関連記事：オフィスゾーニングとは？働きやすい環境を作るためのポイントも解説！

オフィスレイアウトで遵守すべき法律と寸法規定

 オフィスのレイアウトは、働きやすさだけでなく、従業員の安全を守るためにも法律で定められた基準を遵守する必要があります。特に「建築基準法」「消防法」「労働安全衛生法」の3つは、寸法に直接関わる重要な法律です。 

建築基準法で定められた廊下の幅 

建築基準法では、廊下の幅について規定があります。これは主に建物全体の構造に関わるものですが、オフィス内のレイアウトにも影響します。 

この規定は、オフィス内のメイン通路などを設計する際の最低ラインとして認識しておく必要があります。 

消防法で定められた避難経路の確保 

消防法は、火災などの災害時に従業員が安全に避難できることを目的としており、避難通路の確保を義務付けています。オフィスレイアウトにおいては、デスクや棚、パーテーションなどで避難経路を塞いでしまわないよう、細心の注意が必要です。 

具体的な通路幅の数値は、自治体の条例によって異なる場合がありますが、一般的には片側が壁の場合で1,200mm以上、両側がデスクなどの場合は1,600mm以上を確保することが推奨されます。レイアウト設計の際は、必ず所轄の消防署に確認することが重要です。 

参考：東京消防庁「よくある質問」 

労働安全衛生法に基づく事務所の環境基準 

労働安全衛生法に基づく「事務所衛生基準規則」では、労働者が安全で健康に働ける環境を確保するための基準が定められています。 

これらの規定は、オフィス内の人口密度や物の配置に関わるため、レイアウト設計の初期段階から考慮しておく必要があります。 

参考：e-Gov法令検索「事務所衛生基準規則」  

参考：労働安全衛生規則「第2編 第10章 通路、足場等」 

機能的なオフィスレイアウトを実現する3つのポイント

適切な寸法基準を理解した上で、さらに機能的なオフィスを実現するためには、いくつかのポイントがあります。ここでは、「動線計画」「ゾーニング」「コミュニケーション」の3つの観点から解説します。 

ポイント1：効率的な動線計画を立てる 

動線とは、オフィス内で人が移動する経路のことです。効率的な動線計画は、無駄な移動時間を削減し、生産性を向上させます。 

ポイント2：適切なゾーニングを行う 

ゾーニングとは、オフィスのスペースを用途ごとに区切ることです。業務の特性に合わせて空間を分けることで、効率と快適性を両立できます。 

これらのゾーンを適切に配置することで、セキュリティの確保や騒音問題の軽減にも繋がります。 

関連記事：オフィスの個室はどこにレイアウトするのがよい？図面例や押さえておきたいポイントを紹介

ポイント3：コミュニケーションを活性化させるレイアウト 

オフィスは、単に作業をする場所ではなく、従業員同士がコミュニケーションを取り、新たなアイデアを生み出す場でもあります。 

偶発的な出会いや会話が生まれるような「マグネットスペース」（コーヒーマシン周辺など）を意図的に設けることが効果的です。また、部署の垣根を越えた交流を促すために、固定席を設けないフリーアドレスや、異なる部署の間に共有のミーティングスペースを配置するなどの工夫も考えられます。 

オフィスレイアウトの寸法決めでよくある失敗例 

理論上は完璧に見えるレイアウトでも、実際に使ってみると問題が発生することがあります。ここでは、寸法設計で陥りがちな失敗例とその対策を紹介します。 

失敗例1：通路が狭く移動しづらい 

図面上では問題ないように見えても、実際に家具を配置し、人が活動し始めると「思ったより狭い」と感じるケースは少なくありません。特に、椅子の引きしろや、人がすれ違う際のゆとりを考慮していない場合に起こりがちです。 

対策としては、本記事で紹介した基準寸法を最低ラインとし、可能な限りゆとりを持たせることが重要です。特にメイン通路は、将来的な人員増も見越して広めに確保しておくと安心です。 

失敗例2：収納スペースが不足している 

ペーパーレス化が進んでも、オフィスには書類や備品など、収納すべきものが依然として多く存在します。収納スペースの確保を後回しにした結果、通路にキャビネットがはみ出したり、デスクの上が書類で山積みになったりするのはよくある失敗です。 

対策としては、レイアウト設計の初期段階で、必要な収納量を正確に把握し、十分なスペースを確保することが不可欠です。壁面を有効活用した造り付けの収納なども検討しましょう。 

失敗例3：Web会議の声が響いてしまう 

近年の働き方で急増したWeb会議は、新たな騒音問題の原因となっています。自席でWeb会議を行うと、周囲の従業員の集中を妨げてしまうことがあります。 

対策としては、寸法計画と合わせて、Web会議専用の個室ブースや、吸音パネルで囲まれたエリアを設けることが有効です。これにより、音の問題を解決し、プライバシーも確保できます。 

関連記事：オフィスの音問題を解決する方法は？うるさい環境を解決する前の注意点も紹介

まとめ 

以上、オフィス移転・改装を手がける株式会社オリバーの視点から、

• オフィスレイアウトにおける寸法設計の重要性 
• 【基本】オフィスレイアウトでまず押さえるべき寸法
• 【場所別】快適なオフィスを実現する寸法一覧
• オフィスレイアウトで遵守すべき法律と寸法規定
• 機能的なオフィスレイアウトを実現する3つのポイント
• オフィスレイアウトの寸法決めでよくある失敗例 

について、解説しました。 

適切な寸法設計は、従業員の生産性、快適性、そして安全性を確保するための土台です。この記事で紹介した数値を参考に、自社の働き方に最適なオフィスレイアウトを実現してください。もし計画に不安があれば、専門のオフィスデザイン会社に相談することも有効な選択肢です。